「木造ＢＩＭ」確立へ新ステージ-大和ハウス工業×ＭＡＫＥ ＨＯＵＳＥ-
大和ハウス工業、ＭＡＫＥ ＨＯＵＳＥ、応用技術が取り組む「木造ＢＩＭ」が新たなステージに入る。大和ハウス工業は2025年度から木造ＢＩＭを本格展開し、応用技術はＭＡＫＥＨＯＵＳＥと連携して取り組んだＲｅｖｉｔ支援ツール「ＢｏｏＴ．ｏｎｅ」の木造対応機能のリリースに乗り出す。大和ハウス工業の吉川明良東京本社技術戦略企画グループ長、ＭＡＫＥ ＨＯＵＳＥの今吉義隆代表取締役、応用技術の小西貴裕専務ＤＸ事業統括責任者に、木造ＢＩＭの進むべき方向性を聞いた。
本記事は日刊建設通信新聞のBIM特集に掲載された内容の転載です。
木造への対応は
吉川「大和ハウス工業は２４年度から木造建築（木造非住宅）の対応を強化してきた。
今年４月にはＦｕｔｕｒｅｗｉｔｈＷｏｏｄ（フューチャー・ウィズ・ウッド）準備室を推進部へ格上げし、本格展開に向けて舵を切った。
同時にＢＩＭも展開しようと、応用技術、ＭＡＫＥＨＯＵＳＥそれぞれと連携して「木造ＢＩＭ」の枠組みも整えてきた。
既に木造のＢＩＭ標準、ワークフロー、ファミリなどを整え、２５年度から木造建築へのＢＩＭ展開を本格的に始めていく。
施工体制を強化しながら、中期的には事業所自らが設計から施工までを一貫して取り組める流れを形づくる。」
小西「ＢｏｏＴ.ｏｎｅの木造対応では、既に提供している鉄骨造向けのテンプレートやファミリをベースに木質系の情報などを組み入れたほか、木造の部材寸法や規格に合わせたファミリも拡充してきた。
ＢｏｏＴ.ｏｎｅの基盤ができていたことで、より円滑に木造向けの対応を進めることができた。
木造対応機能としては耐火被覆など新たに１２コマンドを追加した。」
左から小西氏、吉川氏、今吉氏
吉川「自社物件や、グループ会社が施工する別荘プロジェクトなどを対象に、ＭＡＫＥＨＯＵＳＥと連携した検証プロジェクトにも取り組んできた。
社内の鉄骨造向けＢＩＭ標準を木造に置き換えた際、図面表記をどうすべきかなども議論し、実際にモデルを作成し、それをベースに詳細な検証を進めてきた。」
今吉「実際の検証プロジェクトでは意匠モデルと構造モデルの２つのＢＩＭモデルを活用した干渉チェックが活躍した。
重要なのは設計段階で各ＢＩＭモデルをきちんと作り、すり合わせを行うことである。
そうすれば図面の不整合などのトラブルも事前に防げる。」
吉川「大和ハウス工業では木造の非住宅案件が累計で１００件ほどに達する。
今後は３５年度までに３０００億円規模まで受注規模を引き上げる計画を立てている。
普段われわれが手がけている介護施設や飲食店舗など中小規模のプロジェクトをまずはターゲットとしている。」
プレカット工場との連携がカギ
今吉「ＭＡＫＥＨＯＵＳＥは木造の耐震構法「ＳＥ構法」を展開するエヌ・シー・エヌグループの中で設計事務所や建設会社へのＢＩＭ化支援に取り組んでいる。
これまでのＢＩＭ活用実績は８００件規模に達する。
当グループでは構造計算データとＢＩＭソフトを連携し、部材加工のプレカット工場にもデータを展開する流れを確立しており、構造設計から加工まで一貫して取り組んでいる。
Ｒｅｖｉｔデータをそのままプレカット機械に連携できると思われがちだが、実際は難しい。
エヌ・シー・エヌ独自の一貫システムが強みになっている。」
吉川「われわれが展開する木造ＢＩＭのデータをプレカットＣＡＤにどうつなげていくか、それが木造ＢＩＭを確立する上で乗り越えるべき課題の１つになる。
単に新たなシステムを開発するだけで実現できない。
プレカット工場との密接な連携が不可欠になるだろう」
応用技術とＭＡＫＥＨＯＵＳＥの連携は
小西「ＢｏｏＴ.ｏｎｅは建築物の用途や種類に限定せず、あらゆる建築物をカバーするツールとして成長させたいと考えている。
木造建築への対応は重点テーマの１つだが、応用技術だけでは難しく、積極的に木造ＢＩＭに取り組むＭＡＫＥＨＯＵＳＥとの連携が必要と考え、２年前から木造対応機能の開発に力を貸してもらってきた。」
今吉「ＭＡＫＥＨＯＵＳＥでは、親会社のエヌ・シー・エヌと良品計画が合弁で設立したＭＵＪＩＨＯＵＳＥが提供する注文住宅『無印良品の家』の設計にＲｅｖｉｔを使った場合の効果検証を進めてきた。
当初は設計仕様に慣れていないこともあり、申請図書および実施図を書くまでに８０時間かかったが、案件をこなしながらＲｅｖｉｔファミリを拡充するとともにＢｏｏＴ.ｏｎｅの活用によって、最終的には４０時間で完了する成果を上げた。」
小西「ＭＡＫＥＨＯＵＳＥの検証結果は木造対応機能を開発する上で、貴重なデータになった。
今後は木造系のファミリやコンテンツを増やし、２５年度中にＢｏｏＴ.ｏｎｅの木造対応機能をリリースする。
確認申請でＢＩＭ図面審査が始まることから、それに対応できるように準備している。」
今吉「２６年春からのＢＩＭ図面審査、２９年からはデータ審査が動き出すが、これは建築構造に関係なく適用され、当然ながら住宅にも適用される。
今年４月からは確認申請の４号特例が廃止され、構造・省エネ関連の審査も始まった。
木造住宅業界がＢＩＭと向き合う絶好のタイミングであると考えている。」
吉川「大和ハウス工業は設計段階から木造建築のＢＩＭ対応を進めていく。
既にＭＡＫＥＨＯＵＳＥは構造計算データを部材加工のプレカット工場に連携する部分を確立している。
当社も川上から川下に向けてデータ連携できる枠組みを見据えながら、最善の流れを確立していきたい。」
今吉「木造は細かな部材がたくさんある。現場担当にとっては似たような材料が多く見分けがつきにくい。どの材料でどのような順に組み立てるか、規模が大きくなればより複雑になる。
ＢＩＭデータを活用すれば、部材判別や施工手順に見合った仕掛けも用意できる。
吉川「大和ハウス工業が木造ＢＩＭの流れを確立する上で、ＲｅｖｉｔとプレカットＣＡＤのデータ連携環境を実現する必要も出てくるだろう。
鉄骨造では施工段階のＢＩＭ普及フェイズに入る。設計と施工を統合し、問題を早期に解決していく流れを構築しているだけに、社として鉄骨造で得たＢＩＭのノウハウを木造にも展開していく。」
木造ＢＩＭの確立に向けて
吉川「大和ハウス工業ではＧＸ（グリーントランスフォーメーション）とＤＸの融合を進めている。
ＢＩＭデータを設計や施工だけでなく、環境シミュレーションにも展開する。
ＢＩＭデータを活用したＣＯ２算出の仕組みもオートデスクと共同開発した。」
小西「まさに設計情報を蓄積し、別の切り口で活用できる点がＢＩＭ導入効果の一つ。
大和ハウス工業は既に鉄骨造でＢＩＭデータ基盤が確立していることが、木造への展開をより円滑にしている。
応用技術の役割は現場の生の声を反映し、ＢＩＭデータ活用に向けた環境整備やツール開発をさらに推し進めることに尽きる。」
今吉「木造ＢＩＭの確立はまず、きちんとしたＢＩＭデータを作成することから始まる。満足のいく設計ができれば顧客からの評価も高まり、それが設計する喜びに変わる。ＢＩＭに取り組むことで、様々なチャレンジができる。
そうした前向きな意識を木造住宅業界にも普及させたい。」
吉川「大和ハウス工業は１７年にＢＩＭの全社展開に乗り出し、準備期間を経て２０年に建築系においては、ＢＩＭ１００％を達成した。
応用技術と連携して便利ツールを開発したことで一気にＢＩＭのハードルが下がったように、木造でもより手軽に取り組める環境を提示していきたい。」
今吉「ツールが整備されても、前向きな意識になれる環境でないといけない。
木造住宅業界ではＢＩＭは必要ないと言われ続けてきた。
ＢＩＭ確認申請が動き出すことで、一歩踏み出さないと乗り切れない状況になっている。
木造ＢＩＭが進展するきっかけになる。」
小西「ＢｏｏＴ.ｏｎｅユーザーは多岐にわたる。
大和ハウス工業が木造非住宅への対応を強化しているように、建設業界でも木造向けの機能への関心は高まっている。ＢｏｏＴ.ｏｎｅをあらゆる建築用途に対応できるツールとして進化させていく。」